雇用条件の交渉

一旦会社をやめて、リアルに現地の子会社で働いてみる、と
いうことを考えてみた。とりあえずの蓄えはあるし、幸いな
ことに奥さんも働いているわけなので、２〜３年だったら、
それでも特に問題はないと思っている。


ただ、そうはいっても、現地の会社で、年収１００万Ｒｓと
いうのは少ししんどいと思う。そこで、自分の市場価値に合
わせて雇用条件を交渉することになる。車が欲しいとか住居
手当てをどうするか、ということだ。


通常、日本から出向した場合、主事ならマネージャー、参事
ならＧＭというようにステータスによって現地でどのポジシ
ョンにつくかということが決まってくる。それを飛び越える
ということはあまりない。


しかし、現地雇用となった場合は、現地の会社がそれを判断
すればいい。仮に、２０代や３０代であっても、その社長が
その人の価値を判断すれば、ＧＭや取締役として雇用しても
よいわけだ。


雇用というのは本来そういうものではないだろうか。年齢に
関わらず、市場価値に照らし合わせた上で、条件交渉を行い
、然るべき仕事ならびにポジションを獲得していくことだ。


もちろん、日本でももはや年功序列は崩壊しているが、それ
でも大企業の中の人事制度に組み込まれていると、市場価値
に照らした上での条件交渉というリアルな感覚はなくなって
いくと思う。


転職をすることが必ずしも是であるとは言わないが、市場に
照らした上での自分の価値というのを、敢えて考えるように
しなけえば、それは実際の市場価値とどんどん乖離していっ
てしまうのではないだろうか。